オフィスの働き方改革に“人流データ”が使えるって知っていますか？ 2025.09.17

在宅勤務やフレックス制度の導入で、オフィスの役割はここ数年で大きく変わりました。

一方で現場からは「会議室は予約がいっぱいなのに実際には空いている」「休憩スペースが混みすぎて使えない」「フリーアドレス席を探すのに時間がかかる」など、ちょっとした不便の声も少なくありません。

こうした不便は積み重なると生産性や働きやすさに影響してしまいます。では、どうすれば改善できるのでしょうか。

人流データで“見えない利用状況”を把握

人流データを活用すると、オフィス内の「どこに」「いつ」「どれくらい人がいるか」を客観的に把握できます。
これにより、感覚では気づきにくい利用状況をデータで明らかにすることが可能になります。

例えば――

会議室の最適化：大きな会議室より小規模な打ち合わせスペースのニーズが高いことが判明

座席配置の見直し：人気エリアと空いているエリアを把握し、ゾーニングを改善

休憩スペースの改善：混み合う時間帯や利用傾向を可視化して、快適に使える仕組みづくりに活用

このように、人流データは「なんとなくの不便」を具体的に解決へとつなげてくれます。

人流データの導入は社員の満足度向上だけでなく、企業側のメリットも大きいのが特徴です。
利用されていないスペースを縮小すれば賃料や光熱費のコストを削減できますし、照明・空調を必要な場所だけに最適化することで環境負荷の低減にもつながります。

つまり、人流データを活用することで、働きやすさとコスト削減、さらにはサステナビリティを同時に実現できるのです。

働き方改革というと制度面が注目されがちですが、実際には「働く場所をどう整えるか」も同じくらい重要です。
人流データを取り入れることで、オフィスの利用実態を把握し、データに基づいた改善が可能になります。

社員にとって快適で働きやすい環境をつくりながら、企業にとっても効率的なオフィス運用を実現する。
そんな両立を支えるツールとして、人流データはこれからますます欠かせない存在になっていくでしょう。